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【2010年3月】・ランナーをリードする〜 ・夢よもう一度!?〜 ・そうだ、映画館へ行こう! 〜

ランナーをリードする、ハイテク「ランニング用品」。

早朝や深夜、また昼休みにアフター5、果ては通勤ランなど、みなさん、走ってます、走ってます!

このところのランニング熱に火を点けたのは、2007年から始まった「東京マラソン」だと言われています。そして、その動きと併走するかのように、あるいはそのランニング愛好者の“集団”を引っ張るかのようにリードしているのが、めざましい進化を遂げている「ランニング用品」の数々です。

カタチから入る人も、そうでない人も、いまはシューズやウェアを単にお気に入りの色やデザインといった見た目だけではなく、きちんと自分に合った“機能”を考えて、正しく選ぶことが大切になってきています。

アシックスは、ユニークな「×(カケル)」商品を提案。スポーツ工学をベースに、ランの“駆ける”とアシックスのシューズとウェア(タイツ、ソックス)を“掛け合わせる”という意味の「カケル」方程式で、例えば「快速志向ランナー向け」の場合、シューズ「ゲルカヤノ15」×タイツ「ロングタイツCF」×ソックス「スーパーベリーショートソックス」を同時に着用すると、足・膝・股関節への衝撃を相乗的に和らげるというもの。シューズだけでは難しいフォームの修正を、ウェアと組み合わせることで効率的で滑らかなフォームを自分のものにできるという仕組みです。

このシリーズでは特に骨盤の角度にこだわります。タイツのコアバランスベルトによって骨盤を直立の状態に支え、股関節の可動域を広げることでストライドを自然に大きくします。その結果、推進力もアップ。さらに、かかとの甲の部分にパッドを配置して足ズレを防ぐソックスと軽量なシューズが、その走りを後押しします。

「カケル」方程式には、他に「自己ベストを狙うランナー向け」「女性ランナー向け」の商品が提案されています。

リーボックの「TAIKAN(タイカン)」シリーズのコンセプトは「体幹」。肩甲骨や骨盤、腹部(丹田)といった身体の中心部分である体幹を正しく使えるようにサポートするランニングシューズとウェアです。特に、伸縮性の低い素材を肩から背中にたすき掛けのように配したトップスや、骨盤の位置が調整できる機能を持たせたタイツなど、ビギナーからハードなアスリートまで、走力アップはもちろん、脚や腰の故障予防やシェイプアップ効果などのメリットをもたらせてくれます。

ナイキのランニングシューズのほとんどが、距離やタイム、スピード、消費カロリーなどをモニターできる「Nike+」対応となっています。例えば「Nike+SportBand」を腕にはめ、シューズにセンサーを取り付けて走ると、前述のランニングデータが記録されるとうわけです。

どうやら、近頃のランニング用品の進化のスピードは、私たちの一歩も二歩も先を走っているのは確かなようです。

※参考:アシックス    http://www.asics.co.jp/
アディダスジャパン   http://www.adidas.com/jp/
株式会社リーボックジャパン http://jp.reebok.co.jp/
ナイキ http://www.nike.jp/
日経産業新聞(2009年12月8日付)

夢よもう一度!? 「コンビニ・外食」加速する海外進出。

コンビニや外食チェーンにとって、国内市場の縮小・頭打ちがますます深刻となってきています。個人消費の低迷、少子化による中心顧客(20〜30代)の減少など、先行きの伸びが期待できないいま、頼みは海外の市場しかないと、新天地に活路を見いだそうと懸命です。

2008年に突如もたらされた“タスポ景気”により、コンビニ各社は軒並み過去最高益を記録しました。しかし、この好景気はほんのつかの間、かつ他力本願によるところ大で、実体の伴う成長には至りませんでした。

2009年のコンビニ業界の売上高は、前年比ほぼ横ばいの7兆円後半にとどまりました。そもそも好調のように見えたコンビニも、来店客数、客単価ともに年々減少傾向にあり、売上高も07年まで8年連続で下がり続けていたのです。これまでは、新規店を出店することでなんとか補填・維持してきましたが、市場的にもすでに飽和状態となりつつあるというのが現状です。

09年8月、業界3位の「ファミリーマート」は、日本生まれのコンビニとして初めて、海外店舗数が国内を上回りました(09年10月現在:国内7,601店、海外7,805店)。その大半を韓国と台湾で占め、他にタイ、中国、米国、ベトナムなどに出店。

業界5位、イオングループの「ミニストップ」は、韓国をはじめ、フィリピン、中国などに、計2,000店を目指しています。

業界トップの「セブン-イレブン・ジャパン」は、アジア、米国、北欧など計14カ国に約2万4,000店を展開中。

「ローソン」は、アジア、それも中国に集中的に出店して、もうじき300店に達成しようかという勢いです。

一方、外食チェーンにとっても、朝食から外食習慣のある中国13億人の胃袋は大きな魅力であることは言うまでもなく、日本の外食企業の約1割強が中国に進出しています。

「吉野家」の海外店舗は、中国、台湾、米国を合わせて現在400店弱。今後、東南アジア、豪州などへの海外戦略をプランニングしています。

03年に中国進出を果たした「サイゼリヤ」は、当初、苦戦を強いられましたが価格設定を変更することで立て直しに成功。中国、台湾、シンガポールなどに約50店舗を展開中です。

「デニーズ」のセブン&アイ・フードシステムズは、09年、北京のオフィス街にデニーズそっくりの中国1号店「オールデイズ」をオープン。

カレーチェーン「CoCo壱番屋」は、中国や台湾、韓国などに50店規模の海外展開を目指します。

たしかに、アジアではこれまでコンビニやファミレスといった業態が存在していなかった分、出店余地には恵まれていますが、その小売りスタイルなり食スタイルが現地の人々に受け入れられ、定着するまでには時間を要します。海外進出はしてみたものの、撤退に追い込まれたチェーンも少なくありません。

しかし、窮地に立たされた現状を打破するための海外進出は、同時に大きなビジネスチャンスでもあります。海の向こうでの躍進に注目しましょう。

※参考:ファミリーマート   http://www.family.co.jp/
ミニストップ     http://www.ministop.co.jp/
セブン-イレブン・ジャパン    http://www.sej.co.jp/
ローソン       http://www.lawson.co.jp/
吉野家ホールディングス    http://www.yoshinoya-holdings.com/
サイゼリヤ    http://www.saizeriya.co.jp/
セブン&アイ・フードシステムズ    http://www.7andi-fs.co.jp/
CoCo壱番屋    http://www.ichibanya.co.jp/
朝日新聞(2009年11月22日付、同11月25日付、2010年1月21日付)
日経流通新聞(2010年1月22日付)

そうだ、映画館へ行こう! 健闘してます、「シニア向け日本映画」。

2009年の邦画の興行収入が、3年ぶりに前年を上回りました。

立体的に見える3Dとか、ゲームの延長のような速いテンポのバーチャルシーン全盛の外国映画に、食傷気味の方が少なくないということの表れでしょうか。

「劔岳 点の記」(東映)、「HACHI 約束の犬」(松竹)、「火天の城」(東映)、「沈まぬ太陽」(東宝)、「ゼロの焦点」(東宝)など、ヒットの目安である10億円を超す興行収入の作品が相次ぎました。なかでも、山崎豊子さんの同名小説を映画化した「沈まぬ太陽」は、09年最大のヒット作で約30億円を稼ぎ出しました。その効果もあってか、東宝の興行収入は過去2番目の好成績を記録しました(過去最高は2008年で、「崖の上のポニョ」が超大ヒット)。

ちなみに東映の09年最大のヒット作は「劔岳」。黒沢映画の撮影で有名なキャメラマン・木村大作がメガホンをとった2年がかりの大作で、特撮などは一切使用せず、すべて“生身の映像”で迫った作品です。地味なテーマながら、約26億円の興行収入をあげました。

これらの作品に共通しているのは、人間ドラマを落ち着いた映像でしっかりと描いていることです。そして、そんな映画を観ようと映画館に足を運ぶのは50代以上の、いわゆるシニア層の人たちでした。もともと彼らは、若かりし頃、昼食を抜いてでも映画が観たいと夢中になったほどのシネマ世代でもあります。彼らこそが、後でDVDやテレビ放映で観ればいいと思わずに、わざわざ映画館に行ってまで観ようと思える作品を渇望していたにちがいありません。シニア層の映画館離れは、決して映画離れではなく、観たくとも観たい作品がなかっただけといえます。

映画製作・配給各社がシニア層に着目するきっかけとなったのは、2008年に公開され、米アカデミー賞に輝いた「おくりびと」(松竹)でした。この映画のヒットが、眠っていたシニア層の人たちの“シネマごころ”を目覚めさせ、再び映画館へと足を向けさせ、昨年の邦画の健闘と来館者増につながったと言っても過言ではありません。

たしかに興行収入の面から見ると、若者向け人気テレビドラマを映画化した作品が稼ぎ出す額は、シニア向け作品を大きく上回っているのが現実です。ただ一方で、シニア層に比べると、若者のエンターテイメントの中での“映画”の占める割合は高くなく、その分、移り気で興行的な当たり外れも大きいというリスクをはらんでいるのも現実です。

日本全体の年間映画興行収入が2,000億円弱と縮む一方の中、昨年の好調さが、今後の映画市場を占う象徴的な年となり得るのでしょうか? 2010年も、映画好きなシニア層を狙った日本映画の健闘を期待したいものです。

※参考:東宝    http://www.toho.co.jp/
東映 http://www.toei.co.jp/
日経産業新聞(2009年12月11日付)

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